自家消費型太陽光とは｜導入するメリット・デメリットを徹底解説

電気料金の値上がりが続くなか、太陽光発電で作った電気を売るのではなく自分で使う「自家消費型太陽光発電」への関心が高まっています。とはいえ、従来の売電型とどう違うのか、実際にどれくらい電気代が下がるのか、疑問に感じる方も多いはずです。

ここでは、自家消費型太陽光発電の仕組みからメリット・デメリット、導入方法まで、導入を検討するうえで知っておきたい内容を整理して解説します。

自家消費型太陽光とは？仕組みをわかりやすく解説

自家消費型太陽光発電を活用すれば、電力会社から購入する電力量を減らせるため、電気料金の削減や電力価格高騰への対策として注目されています。ここでは、自家消費型太陽光発電の仕組みや他の運用方法との違い、注目されている理由について詳しく解説します。

自家消費型太陽光発電とは

自家消費型太陽光発電は、太陽光パネルで発電した電気を主に自社の施設や家庭内で使用する仕組みです。屋根や敷地内に設置した太陽光パネルから作られた電気は、パワーコンディショナーを通して施設内の照明や空調、生産設備などに直接供給されます。

電力会社から購入する電気の量が減るため、その分だけ電気料金の負担を軽減できる点が最大の特徴です。

全量自家消費・余剰売電・全量売電との違い

太陽光発電の活用方法は、大きく3つのパターンに分けられます。

かつては固定価格買取制度（FIT）の開始以降、売電収益を目的とした太陽光発電投資が広がりました。しかし、売電単価の低下や電気料金の高騰により、近年は自家消費型を選ぶ企業や家庭が増えています。

参照元

太陽光発電の全量自家消費とは？切り替え方法についても解説 – 太陽光発電所の再生可能エネルギー・カーボンニュートラル情報メディア 

太陽光発電の「全量買取」と「余剰買取」は何が違う？仕組みや要件を解説！【住宅・法人】 | 太陽光発電・蓄電池 | 京セラ 

自家消費型太陽光が注目されている理由

自家消費型太陽光が注目される背景には、電気料金の高騰に加え、企業に脱炭素経営が求められるようになったことが挙げられます。太陽光発電による電気を利用することで、電力会社から購入する電力を減らし、結果としてCO2排出量の削減につながります。

加えて、災害時の停電対策として自前の電源を確保しておきたいというニーズも、導入を後押ししている要因のひとつです。

【自社や家庭に導入する際に知っておきたい】自家消費型太陽光発電のメリット

自家消費型太陽光発電を導入することで得られる主なメリットは、以下のとおりです。

電力使用量が多い工場や店舗では、日中の電気使用と太陽光発電のタイミングが重なりやすく、削減効果を実感しやすい傾向があります。

自家消費型太陽光発電のデメリット

一方で、導入前に押さえておきたい注意点もあります。

上記のデメリットは、蓄電池の併用や適切な容量設計によって、ある程度カバーできる点も押さえておきたいところです。

自家消費と売電はどちらがおすすめ？

太陽光発電で発電した電気の活用方法には、「自家消費」「余剰売電」「全量売電」などの選択肢があります。どの方法が適しているかは、住宅・事業所の電力使用量や導入目的によって異なります。

自家消費・余剰売電・全量売電の違いを比較

自家消費・余剰売電・全量売電の違いは以下のとおりです。

複数の項目で違いを把握することで、自分の目的や電力使用状況に合った適切な運用方法を見極められます。

自家消費型が向いているケース

日中の電力使用量が多い工場や店舗、オフィスビルなどは、発電した電気をそのまま消費に回しやすいため、自家消費型との相性が良好です。また、電気料金の値上がりによる影響を抑えたい場合や、脱炭素経営への取り組みを対外的に示したい企業にも自家消費型が向いています。

逆に、日中の電力需要が少ない施設や遊休地を活用したい場合は、余剰売電や売電を組み合わせた運用を検討する余地があります。

自家消費型太陽光発電の導入方法

自家消費型太陽光発電を導入する際は、設備を自社や家庭で所有する「自己所有型」だけでなく、初期費用を抑えられる「PPA」や「リース」といった方法も選択できます。それぞれ費用負担や契約内容、設備の所有者が異なるため、予算や導入目的に合わせて選ぶことが大切です。

自己所有・PPA・リースの違い

導入方法には、主に自己所有、PPAモデル、リースの3種類があります。

もし、導入方法で悩んでいる方は、以下の基準を参考にしてみてください。

• 長期的な電気代削減効果を重視する場合→自己所有型
• 初期費用を抑えて導入したい場合→PPA型
• 設備投資を避けつつ太陽光発電を利用したい場合→リース型

導入までの流れ

一般的な導入の流れは以下のとおりです。

1. 現地調査による発電量シミュレーション
2. 設置プランと見積もりの確認
3. 契約
4. 工事
5. 電力会社への申請や系統連系の手続きを経て稼働開始

調査から稼働までは、設備規模や手続き内容によって異なりますが、数か月程度かかるケースが多いため、余裕を持ったスケジュールで検討することが望まれます。

自家消費型太陽光発電を導入するポイント

ここでは、適切な設置容量の考え方や電気代削減効果、補助金を活用した導入コスト削減のポイントについて解説します。以下のポイントを押さえて、太陽光発電を導入すると費用対効果を高めることが可能です。

設置容量・電気代削減効果の考え方

使用量に対して容量が小さすぎると削減効果が限定的になり、逆に大きすぎると自家消費しきれない余剰電力が発生し、設備容量を十分に活用できない場合があります。そのため、設置容量は施設の電力使用量と屋根や敷地の面積のバランスを見ながら決めましょう。

事前に電力使用データを確認し、日中の使用パターンに合わせた容量を設計することで、無駄のない導入につながります。

補助金を活用して導入コストを抑える

自家消費型太陽光発電は、国や自治体が実施する補助金制度の対象となることがあります。補助金は年度や地域によって内容が変わるため、導入を検討するタイミングで最新の公募情報を確認しておくことが重要です。

条件を満たして補助金を活用できれば、初期費用の負担を抑えながら太陽光発電を導入できる可能性があります。

蓄電池を組み合わせるメリット

自家消費型太陽光発電に蓄電池を組み合わせることで、発電した電気をより効率的に活用できます。ここでは、蓄電池を導入することで得られる電気代削減効果や防災面でのメリットについて解説します。

自家消費率を高められる

太陽光発電は日中に電気をつくりますが、家庭や事業所で電力を多く使用する時間帯が夜間の場合、発電した電気が余ってしまうことがあります。そこで蓄電池があれば、昼間に余った電気を貯めて、発電量が少ない夜間や天候不良時に使用可能です。

電力会社から購入する電力量を減らせるため、電気料金の削減や電力価格の上昇対策にもつながります。

停電対策・非常用電源として活用できる

太陽光発電に蓄電池を組み合わせることで、停電時にも電気を確保できる非常用電源として活用できます。太陽光発電だけでは、夜間や悪天候時には発電量が大きく低下しますが、蓄電池に電気を貯めておくことで、停電時でも必要なタイミングで電力を利用可能です。

災害による停電が発生した場合でも、照明や通信機器、冷蔵庫など、生活や事業継続に必要な設備へ電力を供給できます。

FIT終了後は自家消費へ切り替えるべき？

FIT制度による固定価格での売電期間が終了した後は、発電した電気の活用方法を見直すことが必要です。ここでは、FIT終了後に自家消費が有利になるケースや、売電と組み合わせた活用方法について解説します。

参照元

買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー 

FIT終了後に自家消費が有利になるケース

固定価格買取制度による売電期間が終了すると、売電単価は市場価格に近い水準まで下がることが一般的です。この場合、売電を続けるよりも自家消費に切り替えたほうが、電気料金の削減効果として得られる恩恵が大きくなるケースが多く見られます。

とくに電気使用量の多い施設では、切り替えによる恩恵を受けやすい傾向があります。

売電と自家消費を組み合わせる活用方法

FIT終了後の太陽光発電では、発電した電気をすべて売電するのではなく、自家消費と売電を組み合わせて活用する方法もあります。日中に発電した電気を家庭や事業所で使用し、余った電力を売却することで、電気料金の削減効果を得ながら収益化することも可能です。

とくに電力使用量が多い時間帯と発電時間が重なる場合は、自家消費によるメリットを高めやすくなります。

自家消費型太陽光発電の導入費用と補助金

ここでは、自家消費型太陽光発電の導入費用の目安や活用できる補助金制度について詳しく解説します。導入前に見積もりを比較する際の判断材料として活用してみてください。

導入費用の目安

導入費用は設置容量や施工条件によって幅がありますが、一般的に容量1kWあたり20万〜30万円程度が目安とされています。実際の費用は屋根の形状や電気工事の内容、蓄電池の有無によって変動するため、複数の見積もりを比較しながら検討することが望ましいです。

また、初期費用だけでなく、削減できる電気代や投資回収期間も含めて検討しましょう。

活用できる補助金制度

国のエネルギー関連の補助金に加え、自治体独自の太陽光発電補助金が用意されている地域もあります。

なお、制度によって対象設備や補助額の条件が異なります。年度によってルールも異なるため、導入を検討する段階で最新の情報を確認し、条件に合う制度を適切に活用することが、導入コストを抑えるポイントです。

【まとめ】自家消費型太陽光発電は電気料金削減と脱炭素を両立できる導入方法

自家消費型太陽光発電は、電気料金の高騰が続くなかで、コスト削減と脱炭素経営の両方を実現できる手段として注目されています。初期費用や設置条件といった注意点はあるものの、補助金の活用やPPAモデルなど多様な導入方法によって、負担を抑えながら効果を高めることが可能です。

自社や家庭の電力使用状況を踏まえたうえで、無理のない容量設計と導入方法を選ぶことが、長期的な満足度につながります。

他にも太陽光発電に関するお役立ち情報を知りたい方がいましたら、そらトクのコラム一覧をご確認ください。

参照元一覧

太陽光発電の全量自家消費とは？切り替え方法についても解説 – 太陽光発電所の再生可能エネルギー・カーボンニュートラル情報メディア 

太陽光発電の「全量買取」と「余剰買取」は何が違う？仕組みや要件を解説！【住宅・法人】 | 太陽光発電・蓄電池 | 京セラ 

買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー 

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